STUDY
学部・大学院
研究

研究体制

理念と基本方針

私たちは、東西両医学を統合した、「癒し」の全人的医療の理念のもとに、以下の五つの基本方針を掲げて、その実践と実現に努めます。

研究活動推進委員会の5つの基本方針
  1. 『東洋の叡智に根ざした真の長寿と健康、「癒し」の医療を全人的、総合的に探求する』を基本的理念とした臨床研究への取り組み
  2. 東・西両医学の統合・発展と新しい医学・医療のパラダイム創出
  3. 産学提携と伝統的医療技術の知的財産化
  4. 世界の医療文化・伝承医学との交流と伝播
  5. 地域との交流や長寿・健康コミュニティーの確立

研究活動推進委員会 委員長あいさつ

近年、我が国の医療を取り巻く状況は大きく変貌しつつあります。さらに少子高齢化が進む中で疾病構造も変化し、生活習慣関連疾患に代表されるように、糖尿病、高血圧、脂質代謝異常症など複数の基礎疾患を背後に抱え、虚血性心疾患、脳血管障害、肝障害のみならず、悪性腫瘍、骨・関節疾患、認知症などの発症に至るハイリスク患者や介護を必要とする患者が増加しつつあります。そして、これらに対処するには、東西両医学の幅広い知識と優れた研究能力を身につけた研究者の養成が急務となっています。

本学ではその目標を達成するための研究の場を提供するとともに、上記の理念と基本方針に基づいた研究活動を全学的に実践するため、複数の「研究グループ」を設け、教員、大学院生、研究生ならびに他の関係者が協力して、健康科学に関する研究の発展・向上を目指しています。

沿革と概要

本学ではより高度な幅広い医療専門識者を養成する目的で、次のような改組がなされてきました。平成19年には、理学療法学科の新設、それによる校名ならびに学部名の変更(関西鍼灸大学から関西医療大学へ;鍼灸学部から保健医療学部へ)、ならびに大学院・保健医療学研究科鍼灸学専攻(修士課程)の新設がなされ、平成20年にはヘルスプロモーション整復学科が新設されました。また平成21年には、保健看護学科の新設に伴って、本学は保健看護学部および保健医療学部の2学部制とされ、従来の各学科は保健医療学部所属となりました。さらに平成23年には、大学院が対象とする学問体系が(修士課程)鍼灸学専攻から保健医療学専攻へと拡大され、平成25年には保健医療学部臨床検査学科、平成30年には作業療法学科を設置しました。これにより、保健医療学のなかで鍼灸学以外の分野においても修士を目指した研究が可能となり、健康科学に関する研究がより幅広く柔軟性をもって行えるようになりました。

一方、大学とは独立した研究体制を目的として平成19年に設置された共同研究施設は、平成22年に大学内の研究体制として研究ユニットと共同研究推進委員会に再構築され、本学教員ならびに大学院生に加え、学外からの共同研究希望者に対しては、研究員ならびに準研究員として門戸を広げ、これらの研究者すべてが、必要に応じ緊密に連携できる体制となりました。その後、各研究分野の多様性、所属教員数の変動ならびに新学科設置を加味して13の研究ユニットで活動してきましたが、令和7年よりこれを大幅に再編、4つの研究グループと研究活動推進委員会からなる研究体制へと移行することとなりました。これにより、本学の特徴である"大学規模に比べると広い学問大系を研究対象としている"という本学の特徴を活かし、一層効率的に研究することができるものと考えています。

研究活動における倫理と科学性の確立

研究活動のうち、ヒトを対象とした臨床試験・臨床研究は大学附属保健医療施設(診療所、鍼灸治療所、接骨院)ならびに各研究グループを中心に行われています。ヒトについての研究は、人権擁護および個人情報保護の見地から、倫理委員会においてその倫理性と科学的妥当性について審査されています。動物実験については、動物愛護に関する倫理性ならびに感染症防止について動物実験委員会が審査し、動物実験センターで実施しています。また、遺伝子組み換え実験に関する安全性については、遺伝子組換え実験等安全委員会で審査されています。

産学共同研究については、企業との適切な連携の在り方(知的財産権、資金運用など)が産学連携委員会で審議され、契約の履行についても指導・管理が行われています。